アドバイザリーボード

J-Winアドバイザリーボードおよびオブザーバーの皆さまより、J-Winへのメッセージをいただきました。

（2022年07月現在）

岡田恵子

内閣府
男女共同参画局長

すべての女性が輝く令和の社会の実現に向け、政府では今年6月に策定した「女性版骨太の方針2022」に基づき、女性の登用目標達成に向けた具体的な政策などを着実に進めてまいります。企業におけるD&Iの牽引役としてJ-Winのさらなる活躍を期待いたします。
落合敦子

第一生命保険株式会社
執行役員

社員の多くを女性が占める当社にとって、女性活躍は重要な経営戦略の一つです。J-Win設立当初より多くのメンバーが参加し、社内では得られない経験と気づきと自信を持ち帰り各組織で活躍しています。今後もJ-Winでの活動を通じて、D&I推進にスピードをもって取り組んでまいります。
上ノ山信宏

株式会社みずほフィナンシャルグループ
取締役兼執行役人事グループ長

みずほフィナンシャルグループは、J-Win設立当初から活動に参画しています。活動を通じて切磋琢磨した女性がその後社内で自信をもって活躍する姿は、他の社員へ力を与えてくれます。J-Winの活動が、将来に向けた人材育成に大きく貢献していくことを期待しています。
古出眞敏

アフラック生命保険株式会社
代表取締役社長

アフラックでは重要な経営戦略として女性活躍推進に取り組んでいます。J-Winの活動への参加を通じて女性活躍推進は着実に進展し、会社の変革のドライバーとなっています。今後もJ-Winが社会全体のダイバーシティ推進を牽引されることを期待しています。
佐々木照之

株式会社三菱UFJフィナンシャル・グループ
グループCHRO

創設期から参加し、女性リーダー育成活動を通じて得た経験やネットワークを原動力に、多くの卒業生が管理職にチャレンジ、ステップアップし、後輩へのgivebackを積極的に行っています。引き続きJ-Winを活用しダイバーシティ推進に取り組んでまいります。
髙橋誠

KDDI株式会社
代表取締役社長

女性が自らの強みを活かして活躍し、会社の意思決定に参画することで組織や企業力の強化、お客様への創造的な価値提供が可能となり、持続的成長につながると考えます。J-Win 発足時以降様々なプログラムで学んだ当社女性社員が現在幅広い領域にて活躍しています。
原伸一

SOMPOホールディングス株式会社
グループCHRO執行役専務

当社グループはD＆Iを重要な経営戦略と位置づけ、ジェンダーギャップ解消に注力しています。J-Winには0期から参画し、多くの社員が学び、活躍しています。今後のJ-Winの更なる発展と社会におけるジェンダーギャップ解消に貢献してまいります。
山本恭子

日本電信電話株式会社
執行役員総務部門長

NTTグループは、持続的成長とサステナブルな社会の実現のために、ダイバーシティ＆インクルージョンを推進しています。異業種交流等を通じて、受講生は多くの刺激と気づきを受け、本人の成長とともに活躍の幅を広げています。今後もJ-Winの活動に期待しています。
吉田昭夫

イオン株式会社
取締役兼代表執行役社長

イオンは、多様な人材の価値観や能力を活かした経営で、社会の変化に柔軟に対応し「お客さま第一」の実現を目指してきました。J-Winでの貴重な学び・交流を経験した124名が、さらにグループのD&Iを牽引し、新たな価値を創出することを期待します。
岩月理浩

国土交通省
総合政策局次長

国土交通省では、運輸業、建設産業など所管業界において、多様な人材が働きやすい環境整備や女性の就業・定着促進等の取組を進めております。J-Winにおかれましては、D&Iの牽引役となる女性リーダー育成の場として、今後の更なる発展を期待します。
村山誠

厚生労働省雇用環境・均等局
局長

本年4月から女性活躍推進法に基づく行動計画策定等の義務企業が中小企業にも拡大され、7月には男女間賃金格差の公表が大企業に義務付けられました。今後さらに社会全体で女性の活躍が進むよう、女性リーダーの育成などのJ-Winの活動に期待しております。
龍崎孝嗣

経済産業省
大臣官房審議官（経済産業政策局担当）

産業構造が急激に変化する中、多様性確保、特に女性活躍は我が国経済や企業が勝ち抜く上でも必要不可欠です。経済産業省は、Next Stageの事業連携等を通じてJ-Winをご支援しています。男女共同参画が一日も早く当たり前となるよう、引き続き突破力ある取組に期待します。

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