「J-Win Next Stageネットワーク第7回定例会」を、2018年2月22日（木）に機械振興会館、大阪大学中之島センターで開催し、東京会場と大阪会場、合わせて108名のメンバーが参加しました。

■メンタルヘルス問題を学ぶ

今回は、日立キャピタル損害保険株式会社　メディカルアドバイザリー室長、日本うつ病学会評議員の山口　律子氏を講師に迎え、「メンタルヘルスの現状と最新のメカニズム」をテーマに講演が行われました。
多くの企業で課題として取り組んでいるメンタルヘルス問題。日本社会における現状や医学的なメカニズム、企業としての対応などの最新情報や、働く人々のメンタルケアの重要性についてお話しいただきました。

メンタルヘルス問題が企業に与える深刻なダメージや、具体的な対応方法など、メンバーが働く個人として、管理職として知っておくべき知識を深め、また、山口氏の快活な語り口と愛情あふれるメッセージに共感が高まる講演でした。


以下に講演の様子をダイジェストでご紹介します。
(＊肩書き等は講演当時のものです。)


●労働生産性や職場のモチベーションに影響するメンタルヘルス対策

働く人のメンタルヘルス対策が大きな課題となっています。2011年に95万人だったうつ病通院者は、2015年には112万人まで急増。「心の病」による労災認定は498件（2016年）に上っています。このうち、自殺による労災認定は84人という状況です。

企業でメンタルヘルス対策を行う背景には、まず「心の病」による労働生産性の低下の問題があります。メンタル休職者比率は売上高利益率に負の影響を与え、休職者がいると翌年の業績に影響します。また、メンタル不調者の業務のしわ寄せにより、職場のモチベーションが低下するという影響も。休職から復帰した人がまた急に休んだり、遅刻したりといった状況を管理職が把握していても、詳しい事情を知らない職場の周りの人は「どうしてあの人だけ許されるか？」と不満に感じ、モラルが低下することで遅刻を真似するような人が出てくるケースもあります。メンタル不調者がいる現場からは優秀な人材が流出し、労災民事訴訟に発展するようなことになれば企業イメージが低下することでの採用への影響も懸念されます。国では、健康経営施策を推進しており、労働者のメンタルヘルス不調の未然防止や労働者自身のストレスへの気づきを促すためにメンタルヘルスチェックを義務化しています。

●企業は安全配慮責務を、労働者は業務遂行に必要な健康維持努力を

労働者と企業の関係において、企業側には安全配慮義務があります。業務は社員の安全や健康に影響を与える可能性があるので、安全や健康を確保するために必要な措置を取る責務があります。工事現場でのヘルメットや安全靴着用などがわかりやすい例ですが、メンタル面では過重労働にならないような時間管理や、パワハラ、セクハラのない職場環境の整備が必要です。

また、労働者にも義務があります。労働者は会社の求めに応じて労務が提供できるように、自ら業務遂行に必要な健康を保つように努める責務があります。体の病気はもちろん、メンタル要因での休職から復帰するときも、しっかり働ける状態を取り戻してから出勤することが大切です。中には、職場で急に泣き出したり、怒ったり、不機嫌になったりという、感情のコントロールができない「感情失禁」の症状が現れる人もいます。こうした、周りが不快になるような感情を職場では表出しないことを注意してあげること（感情コントロールする）も時には必要です。

●うつ病は心の病気ではなくて脳の病気

現在、「15人に1人はうつ病」と言われる時代を迎えています。女性ホルモンの影響により、男性に比べると女性は2倍うつ病にかかりやすい傾向があります。また、近年問題になっているのは若い20代、30代の不調者が急増しているという点です。うつ病の要因のひとつには過重労働の問題もあります。月100時間または2～6ヶ月平均で月80時間を超えると健康障害のリスクが高まると言われています。

うつ病は心の病気ではなくて脳の病気だという理解も大切です。健康な人の脳の中ではセロトニンなどのホルモンが情報伝達の役割を果たしています。このホルモンの受け取りが十分でないことで、うつ病が発症するのです。うつ病の治療薬である抗うつ剤は、脳で受け取れなかったホルモンを再度届けることをサポートします。うつ病は脳という臓器の病気なので、薬を使って治療を行うことがとても大切です。

かつては、まじめで几帳面で仕事熱心な人がうつ病になりやすいと言われていました。うつ病にも「メランコリー親和型」「双極性気分障害型」など、症状によっていくつかのタイプがありますが、最近は若者が実社会の厳しさに立ち向かう努力を容易に放棄してしまうような「逃避型抑うつ」、通称"新型うつ"も大きな課題です。こうしたうつ病の診断は、現状では問診が中心になっていますが、血液検査によるうつ病因子の解析や、脳の血流量を測る光トポグラフィー（Near-Infrared Spectroscopy；NIRS）検査などの画像診断の技術が進んでおり、治療が必要なうつ病を的確に見極められる時代が近い将来やって来ると思います。また、指先から心電波や脈波を計測する高精度自律神経測定器などの疲労時計や、運動量、睡眠時間、歩行数などを計測できるリストバンド型生活モニタ装置なども開発されており、健康状態を可視化することで、予防や早期治療への取り組みが進んでいます。

●企業と労働者がともに生きる組織作りを推進することが大切

うつ病は、早期発見と正しい治療を行うことで、必ず回復できる病気です。管理職の人でしたら、職場の近くに自分のかかりつけの内科を持ち、部下の方に不調が現れた時に診てもらうことも有効です。今、内科などの別の科の医師が診察した後に症状によって精神科や心療内科に紹介するという動きを推進しており、いきなり精神科に行くのは抵抗があるメンタル不調社員を適切な医療につなげるきっかけになっています。また、薬による治療だけでなく、十分な睡眠やバランスの取れた栄養、適度な運動を習慣にすることも、うつ病を予防する上で大変重要です。

職場にとって最も貴重な存在である真面目で几帳面で仕事熱心な従業員の方を失うことなく、企業と労働者がともに生かされ、ともに生きていく組織を作っていくことが皆さんの職場の発展につながっていくと思います。病気やけがをしたり、障害を持ったりしたら辞めなければならないような働きづらい職場であってはいけません。女性が働きやすい職場というのは、男性も、障害を持った人も、高齢者も働きやすい職場です。そういう職場を皆さんの力でぜひ作っていってください。



　- 　自分の中の知識が誤ったものであることや現代の企業における課題等たくさんの知識・発見を得ることができた
　- 　企業としてメンタル不全の社員を出すとなぜいけないのか。具体的にどのように対応したら良いのか。また、今後、うつは血液検査等で判明できる（「ニセうつ」は見破られるようになる）等。業務に直結する内容でした
　- 　ネガティブなこととしてとらえられるメンタルヘルスの現状を、前向きな言葉で聞くことができた
　- 　現在は自分自身も周囲にも働く上でのメンタル問題を抱えている人はいないが、何かあったときに向けた備えができた。最後に先生がおっしゃった、病気になってもそれが悪いことばかりではない、ということが胸に刺さりました。良い面も悪い面も両方を見ていくことの大切さを受け取りました